2021年のITトレンド10選！日本のDXが加速する？
新型コロナウイルスの影響によって、働き方に変化があったという企業も多いでしょう。例えばテレワークやオンライン会議、チャットボットなど、ITの力を使った仕組みづくりが重要視されています。
新型コロナウイルスと共に過ごす「Withコロナ」の時代では、いかにITトレンドを知っておくかが、今後の成長を左右すると言っても過言ではありません。そこで本記事では、いち早く知っておきたい2021年のITトレンドについて解説していきます。
Contents
2020年を振り返る
本来であれば2020年はオリンピックイヤーとなるはずでした。ところが2020年の世相を現す今年の漢字が「密」と発表されたことから分かる通り、2020年は新型コロナウイルスの影響を大きく受けた年となりました。
「3密」回避のために企業では、ITの力を活用して、テレワークやオンライン会議が増えたという企業も多いのではないでしょうか。そのため2020年は「日本のDX（デジタルトランスフォーメーション）が加速した年」ともいえます。新型コロナウイルスの収束を迎えても、DXの波は止まらずに企業に取り入れられて行くでしょう。
これから5Gが普及すれば、ITを使ったサービスや商品が次々と開発される見通しです。IT化にいち早く対応した「デジタル優位」な企業が成長して行くはずですから、最新のITトレンドをチェックすることは非常に重要です。
2020年12月、IT専門調査会社 IDC Japan株式会社では、2021年のITトレンドとして以下の10個の技術やサービスを発表しました。
| 1. DXとFuture Enterprise
2.AIによる自動化 3.次世代インフラ 4.クラウドセントリックIT 5.セキュリティの進化 6.5G 7. ソフトウェア開発革新 8.IT人材、IT組織 9.デジタルガバメント 10. 非接触／非密集 |
以下で10個のトレンドについてそれぞれ解説していきます。トレンドは単独で発展しているわけではありません。それぞれの要素が絡み合うことで、IT市場全体が活性化していますので、ぜひ最後までチェックしてみてください。
2021ITトレンドを解説
IDC Japanの発表を見ると、DXやAI、5Gなど気になるワードが並んでいます。しかしトレンドの中には、聞いたことがないという技術があった方も多いかもしれません。こちらでは2021年のITトレンド10つについてしっかり解説していきます。
1. DXとFuture Enterprise
IDC Japanによれば、2021年のICT市場は、前年比1.1％の微増に留まりながらも、企業のDXに関する意識は前年よりもアップすると発表しています。とくにビッグデータを活用したアナリティクスやクラウドサービス、AIを使ったアプリケーションの開発といった分野が伸びる見込みです。いつでもどこでも働ける体制を作る過程として、DXを検討する企業は多くなるでしょう。
2.AIによる自動化
新型コロナウイルスの影響によって、日本企業ではテレワークが増加し、非接触のニーズが高まっています。つまり現場に人がいなくとも、業務を自動化できる仕組みづくりが求められているのです。そこで2021年はAIによる業務の自動化が進んでいくでしょう。
すでに企業によっては、AI搭載型のチャットボットで問い合わせ対応を行っているケースもあります。チャットボットがあれば24時間365日対応可能ですので、コールセンターの業務効率化と人件費削減が見込めます。
3.次世代インフラ
2020年3月末には次世代通信規格として「5G」がスタートしました。5Gは次世代の通信インフラとして私たちの生活基盤となるはずです。5G基地局が普及するにつれて、ベンターやサービスが増えていくでしょう。
4.クラウドセントリックIT
クラウドセントリックとは、クラウドを中心としながらも周囲にはクラウド以外のソリューションを配置するという考え方です。これまで主流であったクラウドファーストは、クラウドを第一の選択とする考え方でしたが、利用状況によっては、クラウドではないツールの方が、コストを抑えて導入できる場合もあります。そこで2021年は、クラウドとノンクラウドを組み合わせる流れが主流となるでしょう。
5.セキュリティの進化
2020年はテレワークが加速したことで、社内へのリモートアクセスが増え、ネットワークセキュリティが不安視されました。企業では端末やアクセスコントロール、データの利用状況チェックなどセキュリティが複雑化しているのです。IDCによれば、2021年は複雑化したセキュリティを一元管理できるソフトの需要が伸びると発表しています。また2021年は、セキュリティ人材が不足することが予測されます。
6.5G
2020年10月に5G対応iphone「iphone12シリーズ」が発売され、ようやく日本でも5Gスマホのユーザー数が増えてきました。今後の5G市場では、5G対応タブレットが開発され、高画質な8K映画をどこにいても見られるようになると言わています。
またキャリアによる5G基地局の設置に加えて、工場や公共施設ではローカル５Gの設置が進むでしょう。5Gが使える環境が広がれば、それだけビジネスチャンスがありますから、新しい5Gアプリケーションの開発に期待したいところです。
7. ソフトウェア開発革新
IDCによれば、ローコードもしくはノーコードによる開発プラットフォームを導入する企業が増加するのではないかと予測されています。
ローコードとはプログラムコードが少ないシステムのことで、ノーコードとはプログラムコードが全く必要ないシステムをさします。プログラミング知識がない方でもプログラムをかくことができるので、企業独自のシステムをだれでもつくることができます。
8.IT人材、IT組織
2021年は企業のDXが進む過程で、ITに強い人材や組織が求められるようになるでしょう。例えば業務を自動化できる仕組みを作れたり、営業部門とSE部門の連携ができる企業が生き残るのではないでしょうか。
9.デジタルガバメント
デジタルガバメントとは、行政のIT化を進める取り組みのことです。利用者視点でサービスを、簡単に便利に使えるようにすることを目的としています。
IDCによれば2021年は、デジタルガバメントが加速し、新しい行政サービスが生まれるでしょう。すでに2020年には特別給付金を背景に、多くの人がインターネットからマイナンバーカードの取得を行いました。マイナンバーの事例のようにデジタルガバメントが進めば、行政手続きを自宅にいながら行える未来も遠くはありません。
10. 非接触／非密集
新型コロナウイルスの感染防止の観点から、非接触/非密集のニーズが高まっています。そのため2021年は、非接触/非密集の仕組みづくりが確立されていくでしょう。具体的にはオンライン越しの対面営業や、サイネージを使った商品案内です。顧客情報や購買頻度といったビッグデータをもとに、顧客が求めている商品を提案しやすくなります。
また飲食業界では、配膳ロボットが普及していく見通しです。配膳ロボットは、壁や人といった障害物を自動検知するので、人が食事を届ける必要はありません。業務効率化と人件費削減の両方に効果があるので、すでに大手飲食チェーン店を皮切りに、配膳ロボットの導入が始まっています。
ITトレンドの中でも5Gは特に注目！
IDC Japanが発表した2021年のITトレンドは、通信技術の発展によって支えられています。もちろん5Gは、4G/LTEに続く次世代通信規格ですから、5Gが全国につながれば、今までよりも高速で安定した大容量の通信が行えるのは間違いありません。
5Gが発展すれば、ITトレンドで取り上げられた技術がさらに進化して、スマートな暮らしに近づいていくでしょう。
まとめ
新型コロナウイルスをきっかけに、企業からのITツールに対する意識が高まりつつあります。確かにITツールを使えば、業務効率化が見込めますから、これを機にITツールの導入を検討する企業も多いでしょう。
しかしこれからは、あらゆるヒトやモノがインターネットにつながるIoT時代に突入します。本格的なIoT化が始まる前に、企業は「企業にとって必要なITツールとは何か」「ITツールを使ってどんな問題を解決するか」を見極めることが大切ではないでしょうか。
ITツールの開発は日進月歩です。ニューノーマルな社会を生き残るために、企業は成長ビジョンを明確にし、どんなふうにITツールを使うのか考えなければなりません。