コロナ禍でも5Gの需要は尽きない?外出自粛で広がるスマホの需要

最近ではコロナウイルスの感染拡大の影響で多くの方々が外出自粛を行っているのではないでしょうか。先日15日には39県で緊急事態宣言が解除されたものの、いまだ東京を中心に感染者が一定数認められる地域については外出自粛要請が継続されている状態です。
そうした外出自粛の中で、仕事やプライベート問わず、以前より利用する機会が多くなったのが『スマホ』などのインターネット通信を利用したデバイスでしょう。そしてだんだんとケータイを持っていた方々もスマホへと移行し、5Gスマホを多くの型が利用するようになるかもしれません。
本記事では、コロナ禍で見えてきた5G特需について言及してまいります。
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モバイル各社が行った通信支援施策
実際、自宅にいる時間が増えたことや、自宅で仕事をする時間が増えたことで、インターネット通信の利用量が増えたことは言うまでもありません。特に学生などは自宅に固定のネット回線を引いていない場合も多く、コロナウイルスの影響で外出ができなくなってから、毎月通信制限が来るようになってしまったという方も多いのではないでしょうか。
まずは、モバイル各社が行ったコロナウイルスの支援施策として行った、通信制限緩和施策についてご紹介します。
ドコモが行った通信制限支援施策
ドコモは通常、月間容量を超過し、通信が低速になった場合は『1GB追加オプション』や一定容量まで同オプションを自動購入する『スピードモード』を利用することで速度を回復できます。料金は1GB当たり1000円となり、通信制限に耐えられないとなったときに購入したことがあるという方も少なくないでしょう。
現在、ドコモはコロナウイルス支援施策として5Gギガホを除く全てのプランにおいて、4月1日時点で25歳以下のユーザーを対象に、4月と5月における1GB追加オプションの購入やスピードモードの利用を最大50GB分(5万円相当)まで無償化しています。
5Gギガホについては国内無制限で使い放題のプランとなりますので、コロナウイルス支援施策の対象ではありません。
KDDIが行った通信制限支援施策
KDDIの4G LTEスマホ向けのプランでは、一部を除いて前日までの3日間で6GB以上通信すると、通信速度に制限が掛かるか、掛かる場合があります。また、5Gスマホ向けのプランと、以下の4G LTEスマホ向けプランの1部では日単位での通信容量制限は設けられていません。ただし、一定期間内に大量の通信をした場合は、混雑時間帯に通信速度が制限されます。
しかし、KDDIはコロナウイルス支援施策としてスマホ向けの全てのプランにおいて、3月31日時点で25歳のユーザーを対象に、4月1日から4月30日までの『データチャージ』を50GB分(5万円相当)まで無償化を行いました。また、25歳以下のデータMAXプランシリーズの新規加入者について、4月分の月額料金を2000円引きとする措置や、25歳以下のユーザーについて、4月分のテザリングオプションを無償とする措置なども行っています。
ソフトバンクが行った通信制限支援施策
ソフトバンクもドコモやKDDIと同様に25歳以下のユーザーを対象に、4月3日から4月30日までの追加データ購入/快適モードについて、50GB(5万円相当)まで無償化しました。対象ユーザーについては、期間中のテザリングオプションについてもKDDI同様無償です。
デザリングを利用してパソコンを使ったという方もいらっしゃると思いますので、うれしい支援施策であると感じる方も多いのではないでしょうか。
世界でモバイルのトラフィックが20%増
実際に、Ericssonが行ったオンラインイベントでは、世界でもモバイルのトラフィックがこれまでより20%増え、ゲームアプリのダウンロード数は40%増えているとの調査結果を明らかにしました。
これまでも、外出禁止が出た当初に音声通話(2G、3G、VoLTE)が増加するという傾向は世界で共通しており、その後落ち着いてきたものの通常よりも音声通話トラフィックは多いまま推移しているといいます。ピークについても、通常は夕方~夜に訪れるがこの1~2ヵ月は日中に何度もピークが訪れるパターンに変化しているそうです。
また、同調査ではコロナウイルスの影響により「10人中7人が日常生活に影響を受けている」とし、子供を持つ親の4人に3人が「子供の教育にデバイスとネットワークが役立っている」、10人中6人の高齢者が「ビデオ通話により孤独が和らいだ」と回答しているとのことです。
こうしたことから、同社は2025年には世界で28億人規模の人々が5Gの利用をしていると予想しました。それもコロナウイルスの影響で在宅ワークへの参入企業が増えたことや、インターネット通信を利用したビジネスが加速することで、今後5Gの利用をビジネスや日常生活で視野に入れていくといった人が増えてくることが予想されるからでしょう。
ケータイからスマホに変更する人も
ソフトバンクのCTOの宮川潤一氏によると、在宅勤務になったり、家で過ごす時間が増え、ケータイをスマホに変えたいという人も増えおり、スマホへの移行がさらに一段進む可能性もあるとされています。実際に、リモートワークをこなしたり、より清潔なキャッシュレス決済を使ったり、さらには給付金を申請したりできるのも、スマホならではのメリットです。特に、フィーチャーフォンからスマホに買い替えた人が契約できるスマホデビュープランは好調で、『旧プランに比べ、倍ぐらいで推移している』といいます。
これまで折り畳み式やスライド式の、いわゆるアナログケータイでもよいと考えていた人々が、コロナ禍によってインターネット通信の恩恵を改めて感じ、買い替えの特需が起こる可能性があるということです。そうすると、これからは5Gスマホが主流になってくるでしょうから、おのずと5Gスマホへと変更する、そしてこれまでスマホを利用していた人々も高速通信ができる5Gスマホへと乗換を行ってい行く可能性があります。
コロナウイルスの影響で多くのマーケットが停滞している中、コロナ禍によって改めてインターネット通信のありがたみに気づかされ通信環境を整えたいと考える人々は増えてくることでしょう。また、高速で大容量の通信が可能である5Gは今後特需を迎えるといっても過言ではないのではないでしょうか。
まとめ
コロナウイルスの影響でインターネット通信の利用が増えたことで、モバイル各社もデータ通信量を無料で増やすことができる支援施策を打ち出しました。そして、実際に世界ではトラフィックが20%増えており、コロナウイルスの影響で改めてインターネット通信がある時代だからこそ、外出自粛中も業種によっては自宅で仕事ができるし離れた人ともつながることができると、ありがたみを再認識したはずです。
コロナウイルスの話題の影に隠れていた『5Gサービススタート』というビッグイベントですが、コロナウイルスが日常生活に与える影響が大きければ大きいほど、今後はますます5Gの需要が高まっていくと予想できるでしょう。モバイル各社も5Gエリアの拡大を徐々に行っていっておりますので、皆様もぜひ5Gスマホの購入を検討してみてはいかがでしょうか。